◎分からない語句を｢ウィキペディア｣内検索して必要以上に詳細展開、そこから｢無知の知｣｢セレンディピティ｣につなげてみる。
☆｢ウィキペディア｣内検索していくと、少しづつその語句が分かっていきます。また、自分では分かっていると思っている語句も改めて検索してみると、思っていたよりも分かっていないことが分かったり(無知の知)、｢へぇ～｣と思うような偶然にも出会える(セレンディピティ)こともあります。
｢投資信託｣の｢ウィキペディア｣の説明文に出てくる語句を｢ウィキペディア｣内検索して必要以上に詳細展開してみる。
以下、｢ウィキペディア｣検索結果
〇投資信託（とうししんたく）は、多数の投資家001から販売002会社を通じて出資003・拠出004されてプール005された資金006を、運用会社007に属する資産運用008の専門家009（ファンドマネージャー010、ポートフォリオマネージャー011）が、株式012や債券013、金融派生商品014などの金融資産015、あるいは不動産016などに投資017するよう指図し、運用成果を投資家に分配する金融商品018[1]。運用による利益019・損失は投資家に帰属020する。投資信託は流動性021のある一項有価証券022である[※ 1]。アメリカでは戦前から独占手段として利用されている。
[※ 1]集団投資スキーム（collective investment scheme）は二項有価証券という別物に分類される。投資事業組合や、ファンドないし投資ファンドは多くの場合二項有価証券である。
[001]投資家（とうしか、英：investor）は、株式や債券・不動産・通貨・商品などに投資する個人、あるいは法人。
[002]販売（はんばい）は、商品を顧客に売る（所有権を移転する）行為を指す。 販売を主たる事業として行っている業態を販売業と呼び、販売を行う業者を販売業者と呼ぶ。
[003]出資（しゅっし）とは、広義には、対象となる団体に財産を提供すること、狭義には、株式、持分等の地位を取得する形で財産を提供すること、又は一定の団体についてはそれによって得られる株式又は持分類似の地位を指す。出資された資金を出資金、出資した者を出資者という。狭義の出資の見返りとして、株式、持分、出資などと呼ばれる一定の地位が与えられ、配当や残余財産の分配を受けるべき権利や議決権などが含まれる。出資についての一般的な規制については出資法を参照。
[004]拠出、醵出（きょしゅつ）とは相互扶助のために金銭や物品を互いに出し合うこと。もと「醵出」の表記の方が一般的であったが、漢字制限の影響で現在は「拠出」の表記を用いることが多い。
[005]プール pool 蓄えること一般を指す英語。「プールする」、「プール方式」、日本の高速道路の料金プール制など。
[006]資金→資本（しほん、英: Capital）とは、事業活動などの元手のことである。また、近代経済学における生産三要素のひとつ、マルクス経済学においては自己増殖する価値の運動体のこと、あるいは会計学や法学における用語である。
[007]運用会社（うんようがいしゃ、英:asset management firm）とは、広義には投資家の資産を預かり、その資産運用を代行する企業のことである。狭義には投資信託（ファンド）の運用の指図を行う企業のことで、投信会社とも呼ばれる。ここでは、後者について記述する。
[008]資産運用（しさんうんよう）とは、自身の持つ資産を貯蓄・投資し、効率的に資産を増やしていくこと。様々な企業が資産運用に関するサービスを提供している。
[009]専門家（せんもんか）とは、技術・芸術・その他特定の職域に精通し、専門的な知識と能力のある人のこと。
[010]ファンドマネージャー→ファンド→投資ファンド（とうしファンド、Investment fund）は、複数の投資家から集めた資金を用いて投資を行いそのリターンを分配する仕組みをいう。単にファンドともいう。投資信託として組成されることがあるが、一方で、いわゆる投資事業組合として組成されることもあり、文脈によってはいずれか一方のみを指すことも多い。会社型投信、契約型投信などに分類される投資家となる者から資金を集めて1つの財団的まとまりとすることで、その資金を投資した場合の規模のメリットや、影響力の強化を図ることとなる。投資家側からみると、投資ファンドは一定の利回りを目標利回りとして設定するなどしており、その運用内容を魅力として投資することがある。また、実際の投資家に代わって対象会社に対する影響力の行使を行うなど、表に実際の投資家が出てこない形で投資が行える点もメリットとなっている。投資ファンドの実際の投資はファンド・マネージャーと一般に呼ばれる投資の責任者が担当する。運用者への報酬は、基本的な管理報酬と、運用実績に応じた歩合的な報酬が一般的である。日本法上における投資ファンドは、一般に組合、投資事業有限責任組合などの法形式をとって組織する場合と、投資信託を用いる場合が見られる。金融機関などの投資関連部門と比べると、法規制などによるコントロールが厳しくないことから、比較的機動的な運用が可能であり、また必要に応じてファンドの形態を使い分けることができることなどから、便宜的な投資のための資金の受け皿として用いられている面がある。
[011]ポートフォリオマネージャー→ポートフォリオ (金融) - 一般的な投資家は、リスク管理のために自らの資産を複数の金融商品に分散させて投資する。その金融商品の組み合わせのことをポートフォリオという。
[012]株式（かぶしき）とは、株式会社における社員権のことである[1]。
[013]債券（さいけん、英: Bond）とは、社会的に一定の信用力のある発行体が資金を調達する際に、金銭消費貸借契約類似の法律関係に基づく金銭債権の内容を券面上に実体化させて発行する有価証券のこと。広義には券面が発行されない場合も含む。おもな発行体には国、地方公共団体、政府関係機関、特殊金融機関、企業（事業会社）などがある。債券のことを公社債と呼ぶこともある。債券を公共債・民間債・外国債と分類することがある。債券の法的取扱いについては有価証券を参照のこと。
[014]金融派生商品→デリバティブ 金融理論におけるデリバティブ（英: derivative）とは、より基本的な資産や商品などから派生した資産あるいは契約である[1]。金融派生商品（英: financial derivative products）とも言われる。
[015]金融資産（きんゆうしさん、英: financial asset）とは、企業会計[1]においては、「現金預金、受取手形、売掛金及び貸付金等の金銭債権、株式その他の出資証券及び公社債等の有価証券並びに先物取引、先渡取引、オプション取引、スワップ取引及びこれらに類似する取引（「デリバティブ取引」という。）により生じる正味の債権等」と定義される。家計[2]においては、「現金・預金[3]、株式・出資金、株式以外の国債や投資信託などの証券[4]、金融派生商品、保険準備金・年金準備金[5]、ゴルフ場への預託金などの預け金等[6]、対外証券投資を含む対外債権等[7]」である。
[016]不動産（ふどうさん、英: immovables）とは、国際私法や大陸法系の民事法で用いられる概念であり、大まかにいうと土地とその定着物、あるいはそれらに対する物権を広く含むこともある。英米法系の民事法における物的財産(real property)に近似する概念であり、その訳語としても用いられることが多い。日本法においては、土地及びその定着物をいうとされ（民法86条）、条文上の直接の根拠はないが、建物それ自体が土地とは別個の不動産とされる（不動産登記法はそのような前提で定められている）。これは台湾民法にもみられるが、比較法的には珍しい。この他にも特別の法律により立木(たちぎ、りゅうぼく)、鉄道財団等も一個の不動産とされている。また、本来は不動産ではないが、法律や行政上などで不動産に準じて扱われることがあるものとして船舶、航空機、鉱業権などがある。
[017]投資（とうし、英: investment）とは、主に経済において、将来的に資本(生産能力)を増加させるために、現在の資本を投じる活動を指す（現代において、生産能力の増加しない商業活動はこれに含まない）。広義では、自己研鑽や人間関係においても使われる。どのような形態の投資も、不確実性（リスク）が伴う。一般に、投資による期待収益率が高い場合、不確実性も高まる。この一般則に反する取引が可能な場合、裁定取引が行われ、収益率の低下またはリスクの増大が起こる。
[018]金融商品（きんゆうしょうひん、英: financial instrument）とは、一般に、金融取引における商品を漠然と指す。専門用語としては、以下に述べるように特別な定義が置かれている。
[019]利益（りえき）とは、以下の2つの意味がある。利すること。利得。得分。もうけ（儲け）。とく（得）。「利益を得る」ためになること。益になること。「公共の利益」（この意味の場合、利益を得るための活動を「営利（えいり）」という）
[020]帰属（きぞく）とは、出来事や他人の行動や自分の行動の原因を説明する心的過程のこと、すなわち誰かもしくは何かのせいにすることである。社会心理学における構成概念の一つである。
[021]流動性 (経済学)経済学における流動性（英: Market Liquidity）は、交易上の商品などの資産が、いかに容易に交換できるかを示す性質を言う。貨幣経済が主流となった今日では、貨幣そのものをさす場合もある。
[022]有価証券→有価証券（ゆうかしょうけん）とは、伝統的には財産的価値のある私権を表章する証券で、その権利の発生、移転または行使の全部又は一部が証券によってなされるものをいう[1]。なお、有価証券（Wertpapier）の典型例に手形や小切手があるが、これらの証券は英米法では流通証券（Negotiable Instruments）という概念で扱われる[2]。
以上、よく分からない｢投資信託｣という語句を｢ウィキペディア｣内検索して、その説明文に出てくるさらによく分からない22の語句を再び｢ウィキペディア｣内検索して、そこから｢無知の知｣｢セレンディピティ｣につなげる試みをしてみました(今回｢投資信託｣から出た22の語句を、さらに｢ウィキペディア｣内検索をしたらどうなるのでしょうか)。